慰安婦とはどんな存在だったのか、この本を読めば真実がわかります」株式会社ハート出版（本社：東京都豊島区池袋代表取締役：日高裕明）は、戦時中、慰安婦と関わりのあった元日本軍人たちの証言を集録した『日本軍人が証言する戦場の花朝鮮人慰安婦』を発売

元スレ

1首都圏の虎 ★2020/01/10(金) 16:47:14.80ID:hn9nz/4y9 統一まで１０００年

株式会社ハート出版

　国際政治学者 藤井厳喜氏 激賞「非常に貴重な、当時を知る軍人たちの証言。朝鮮人慰安婦自身の声も出てくる。慰安婦とはどんな存在だったのか、この本を読めば真実がわかります」

　株式会社ハート出版（本社：東京都豊島区池袋　代表取締役：日高裕明）は、戦時中、慰安婦と関わりのあった元日本軍人たちの証言を集録した『日本軍人が証言する戦場の花 朝鮮人慰安婦』を発売。慰安婦問題に関しては、政治的な意図から歪曲された情報が多い中で、本書は、慰安婦の真実が書かれた信頼できる一次資料です。

https://www.sankei.com/images/news/200110/prl2001100085-p1.jpg

朝日新聞の捏造記事から始まった慰安婦問題は、今や諸外国や国連をも巻き込んだ一大国際問題に発展した。日本軍の“性奴隷”だったとされる慰安婦の像は、今や世界中に設置されている。

https://prtimes.jp/i/49367/12/resize/d49367-12-600887-1.jpg

そんな中、注目すべき本が出版された。慰安婦に接した元日本軍軍人たちの証言集である。本書は、「昭和史研究所会報」（同会代表：故中村粲獨協大学名誉教授）に連載された「慰安婦問題：証言と手記」をまとめたものだ。昭和史研究所のこの調査は、慰安婦問題を対日糾弾の手段とする勢力に対抗するために、史実を明らかにしようとしたものである。

　本書では、様々な地域、部署、階級の２０名の元軍人等が、そのほとんどは実名を出して、慰安婦にまつわる実体験を語っている。顔写真まで提供された方も６名いる。自分たちの話に嘘はないことを示そうという意志の現れであり、事実無根のプロパガンダで祖国が、そして自分たちが貶められたことに対する、彼らの心からの叫びと言ってよい。

　彼らの主張は、次のように、慰安婦に対する残虐非道行為など一切なかった、という点で一致している。

　「慰安所の半島出身女性に対し、不当な行為は一切していません。これは私が司令部付慰安係だったから判るのです」

　「半島女性は我が中隊に協力的で、何か宴会があるときなど参加してくれて兵全員に酒をついでくれたりしたので、兵士はこの女性を大切に扱い、よく言われている暴行などは一切ありませんでした」

https://prtimes.jp/i/49367/12/resize/d49367-12-244860-2.jpg
休日に兵隊さんと花見を楽しむ朝鮮人慰安婦

「結論的に重ねて申し上げる。日本軍が朝鮮や中国の女性を強制的に連れてきて慰安婦にした事実はない。…彼女たちの行為は商行為であり、業者が営業としてやっていたのである」

　真実を知る彼らの文章からは、韓国側の主張する嘘が、日本国内においてさえまかり通っていることに対する憤りが感じられる。慰安所設置に関わったある主計軍曹はこう語る。

　「現世の人権擁護者や平和論者の諸君。世の中自分が実際見聞した事以外の不透明な事を天下に公表するな。まして六十年も昔の事を。これからの日本を背負って立つべき若い世代にウソを載せた教科書で教育するな」

　慰安婦を面接した元特務機関員の方はこう述べている。

　「戦後の政治家達の発言で強制的に慰安婦が発生したかの如く伝えられ、金持ちになった日本に裁判沙汰までして金を要求されて、これまた考えの足らぬ裁判官までこれを手伝う風景をみて私は残念でならぬ」

　また、次のように、朝鮮人慰安婦たちと過ごした日々を、良き思い出として切々と語る方々もいる。

　「純情だった彼女達が、今、どこでどうしておるのやら。まさか、慰安婦訴訟などには参加してはいまいと思うが、何日までも思い出に残る、戦場の女達である。今もなお、嫋々として哀切を帯びた歌声が、聞こえてくるような気がしてならない」

　「（慰安婦たちは）暗い境遇とは思えぬほど明るく暮らしていたことが、私の脳裏に残っている。私は彼女等とは平素日本人同士として親しくつき合っていた。彼女等は私の宿舎へもよく遊びに来て…自分等で作ったキムチを持って来てくれた。私がキムチの味を知ったのは、彼女等のお陰である」

本書には、米軍による日本軍慰安婦の調査報告も掲載されているが、これもまた、韓国側の主張が嘘であることを物語る内容になっている。

全文はソース元で
2020.1.10 11:15
https://www.sankei.com/economy/news/200110/prl2001100085-n1.html